Sunday, December 9, 2007

【マーケティング情報】薄型テレビ対決?�

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2007.12.10/No.1018   
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      薄型テレビ対決?
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 価格.comリサーチが、「薄型テレビに関する調査結果」を発表した。

 今回は今人気の薄型テレビに関しての意識調査を行ったわけだが、フリー
アンサーの内容なども踏まえて総じて感じるのは、液晶テレビやプラズマテレビ
を購入した人の多くが、その買い物に「満足している」と答えていることである。

 その理由としては「画面がキレイ」「設置場所を取らない」「消費電力が少な
い」などいろいろだが、地上デジタル放送の普及に伴い、テレビをデジタル放送
対応のものに切り替えたことで、美しい映像を自宅で楽しめるようになったこと
が、もっとも大きな満足度のポイントであるようだ。

 最近では、32インチクラスの液晶テレビなら10万円台前半、37インチクラス
でも16〜18万円くらいと低価格化が進んでおり、コストパフォーマンス的にいえ
ば、どの製品を購入しても必ず満足できるレベルにある。各メーカー間での、
本体デザインや機能的な面での差もほとんどなくなってきており、消費者の側は、
それらの選択肢の中から、より画質クオリティが高く、よりコストパフォーマン
スに優れた製品を探して購入しようという傾向にある。
 ある意味では、非常に贅沢な悩みを抱えながら、製品選びをしているという
こともできるだろう。

 よく、「液晶」対「プラズマ」というような対決の構図で語られることの多い
薄型テレビであるが、プラズマも液晶もかなり価格的には接近しており、特に37
インチ、42インチクラスの人気サイズでは、その価格もほぼ拮抗しているような
状態だ。
 こうした価格バランスの取れた状態の中で、一時言われていた「液晶優位」と
いうような傾向はある程度の割合で留まっており、今回の調査結果でも、液晶と
プラズマの比率はほぼ5:1という割合で収まっている。

 後は、消費者の側が自分の視聴スタイルによって製品を選べばよく、全体とし
ては消費電力が低く、取り扱いがしやすい液晶テレビの優位は揺るがないが、
この所有比率は今後もそれほど変わらないであろう。

 主流となる画面サイズの変遷もここ数年は液晶テレビで32インチから37インチ、
40インチというように大型化の傾向にあるが、画面サイズの満足度から見て、
主流サイズも今後50インチクラスまで大型化していくことが予想される。
 その一方で、20インチ以下の液晶テレビを、個室用のプライベートテレビとし
て買い増す傾向も強くなっており、薄型テレビは、40インチ以上のリビング用
大型サイズのものと、20インチ以下の個室用小型サイズの2極化が今後進んでいく
だろう。


◇詳しい調査結果はこちらから・・・・・
■薄型テレビに関する調査結果/価格.comリサーチ
http://kakaku.com/research/backnumber012.html


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■新年一般参賀(平成20年)/宮内庁
http://www.kunaicho.go.jp/17/d17-02.html


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│01│Broadband & IT
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■交通とITの融合による安全な生活と経済の活性化/NTTデータ
http://e-public.nttdata.co.jp/f/repo/515_j0712/j0712.aspx
ITSの定義とITS Japanの位置づけ。

■「通信・放送の総合的な法体系に関する研究会」最終報告書
http://www.soumu.go.jp/s-news/2007/pdf/071206_2_bs2.pdf
総務省。
▽通信・放送の総合的な法体系に関する研究会報告書のポイント
http://www.soumu.go.jp/s-news/2007/pdf/071206_2_bs1.pdf


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│02│Mobile
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■11月の携帯電話・PHSの契約数/電気通信事業者協会(TCA)
http://www.tca.or.jp/japan/database/daisu/yymm/0711matu.html
ソフトバンクは純増数で首位を維持し、MNPの転入超過でも初めて1位

■携帯アプリゲームサイト「ゲー選Jr.」ユーザーに対する意識調査
(MMD研究所)
http://mmd.up-date.ne.jp/news/detail.php?news_id=116
携帯ゲーム探しは「公式メニュー」よりも「検索」で。

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│03│Web Trends
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■IPv4アドレス在庫枯渇問題に関する検討報告書/JPNIC
http://www.nic.ad.jp/ja/ip/ipv4pool/ipv4exh-report-071207.pdf
IPv4アドレスの在庫枯渇が2010年〜2011年頃になることを再確認。

■インターネットを利用した情報収集に関する調査/Japan.internet.com
http://japan.internet.com/research/20071207/1.html
路線検索や時刻表、約9割がネットを利用。

■企業情報サイトランキング 2007/日本ブランド戦略研究所
http://japanbrand.jp/rCC/80211/1.html
1位はトヨタ自動車。

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│04│Security
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■偽造キャッシュカード等による被害発生等の状況
http://www.fsa.go.jp/news/19/ginkou/20071206-2.html
金融庁。

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│05│Marketing
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■オン・デマンド視聴実態研究/博報堂DYメディアパートナーズ
http://www.hakuhodody-media.co.jp/newsrelease/2007/HDYnews071205.pdf
テレビ・ラジオの接触は「オン・デマンド」「習慣」「バイ・チャンス」三等分。

■時間帯別マーケティング活動の実施状況に関する調査/矢野経済研究所
http://www.yano.co.jp/press/pdf/312.pdf
外食・中食市場は、食育運動の活発化により朝食需要が順調。

■OLの好きなデパート・SC(ショッピングセンター)ランキング
(サンケリビング新聞社)
http://www.sankeiliving.co.jp/ol_report/c_ol_61.shtml
昨年のランキングと変わらず、銀座がトップ。

■2007 年日本ホテル宿泊客満足度調査/J.D.POWER
http://www.jdpower.co.jp/press/pdf2007/2007JapanHotel_J.pdf
自社の強みや訴求ポイントを中心に満足度向上活動を行っていくことが有効。

■アイケア商品(洗眼薬)に関するアンケート/MDBネットサーベイ
http://www2.mdb-net.com/netsurvey/w_report/report133.html
小林製薬「アイボン」が認知率83.6%でトップ。

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│06│Life Trends
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■地球温暖化などに関する調査/gooリサーチ
http://research.goo.ne.jp/database/data/000703/
環境守る自分の取り組み、89%が不十分。

■[幼稚園児ママ]買い物調査(2006年/首都圏)
http://www.kurashihow.co.jp/modules/news/article.php?storyid=292
リビングくらしHOW研究所。

■[幼稚園児ママ]園児の防犯・安全調査(2006年/首都圏)
http://www.kurashihow.co.jp/modules/news/article.php?storyid=293
リビングくらしHOW研究所。

┌─┐
│07│Works
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■労働経済動向調査(平成19年11月)結果の概況
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/keizai/0711/kdindex.html
厚生労働省。

■退職は、ボーナスをもらった後に/Japan.internet.com
http://japan.internet.com/wmnews/20071206/7.html
イーキャリアプラス調べ。

■エンジニアの2割が「副収入あり」/Japan.internet.com
http://japan.internet.com/wmnews/20071206/8.html
リクルート Tech 総研調べ。

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│08│Business
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■労働者派遣業における新規参入の実態
http://www.kokukin.go.jp/pfcj/pdf/kihou2007_11a.pdf
国民生活金融公庫総合研究所。

■期待されるインドとの相互補完関係の構築/日本政策投資銀行
http://www.dbj.go.jp/japanese/download/pdf/indicate/no114.pdf
低価格車が主戦場となる自動車産業における補完・分業の可能性。

┌─┐
│09│Money
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■世界の株式市場<12月の注目点>
http://www.daiwa-am.co.jp/doc/mktinformation/monthly/minfo_200712_1.pdf
大和投資信託。

■世界のREIT市場<12月の注目点>
http://www.daiwa-am.co.jp/doc/mktinformation/monthly/minfo_200712_4.pdf
大和投資信託。

■ノムラ個人投資家サーベイ(2007年12月)
http://www.nomuraholdings.com/jp/news/nr/nsc/20071205/20071205.pdf
野村證券。

■金融政策・市場の動き(12月)〜円高には介入しかないが、、
http://www.nli-research.co.jp/report/econo_letter/2007/we071207.html
ニッセイ基礎研究所。

■12月ECB政策理事会〜広がりつつある理事会内での見解の相違
http://www.nli-research.co.jp/report/flash/2007/flash07_119.pdf
ニッセイ基礎研究所。

■12月BOE金融政策委員会〜2年4カ月ぶりの利下げを決定
http://www.nli-research.co.jp/report/flash/2007/flash07_120.pdf
ニッセイ基礎研究所。

■大幅利下げを迫られるFRB/みずほ総合研究所
http://www.mizuho-ri.co.jp/research/economics/pdf/market-insight/MI071207.pdf

依然緊張が続く短期金融市場。

■国際通貨研究所 国際金融トピックス
http://www.murc.jp/column/iima_topics/2007/12/no149.html
三菱UFJリサーチ&コンサルティング。

■Weekly金融市場(2007年12月7日号)
http://www.nochuri.co.jp/weekly/pdf/071207.pdf
農林中金総合研究所。

┌─┐
│10│Economy
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■日本経済展望<2007年12月>
http://www.jri.co.jp/thinktank/research/periodical/pje/2007/12.pdf
日本総合研究所。

■日本経済ウォッチ:2007年12月
http://www.murc.jp/report/research/watch/2007/200712.pdf
三菱UFJリサーチ&コンサルティング。

■中国で本格化する省エネルギー・環境保護政策
http://www.bk.mufg.jp/report/ecorevi2007/review20071206.pdf
三菱東京UFJ銀行。

■ESPフォーキャスト調査(2007年12月)/第一生命経済研究所
http://group.dai-ichi-life.co.jp/dlri/rashinban/pdf/et07_215.pdf
07年10−12月期は潜在成長率を下回るとの見方がコンセンサス。

■景気動向指数(2007年10月)/第一生命経済研究所
http://group.dai-ichi-life.co.jp/dlri/rashinban/pdf/et07_214.pdf
DI先行指数の悪化が続く。

■中東湾岸諸国は米ドルペッグ制を放棄するのか?/三菱総合研究所
http://www.mri.co.jp/REPORT/ECONOMY/2007/dc07120600.pdf
国際マネーに狙われるGCC加盟国。

■原油レポート/三菱UFJリサーチ&コンサルティング
http://www.murc.jp/report/research/crudeoil/2007/071206.html
原油市況〜90ドル割れに下落。


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