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「カブ知恵」発、個人投資家向け株式情報 2008年11月07日発行
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★ 目次
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★ 各種株価指数の状況
★ 相場概況（主力株）
★ 今後の相場イメージ（主力株）
★ 相場概況（新興市場）
★ 今後の相場イメージ（新興市場）
★ ＩＰＯ情報
★ 編集後記
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★ 各種株価指数の状況
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日経２２５ 8583 -316.14 -3.55％
ＴＯＰＩＸ 879 -30.30 -3.33％
日経ＪＡＳＤＡＱ 1088.96 -6.78 -0.62％
Ｊ−Ｓｔｏｃｋ 984.93 3.16 0.32％
マザーズ 328.64 3.99 1.23％
ヘラクレス 514.95 -5.76 -1.11％
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★ 相場概況（主力株）
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７日の日経平均は前日比316.14円安の8583.00円、高値は13時32分の8868.10円、
安値は９時52分の8266.09円。東証一部の売買代金は２兆1896億円、値上がり
銘柄数は296銘柄、値下がり銘柄数は1360銘柄、変わらずは58銘柄だった。
６日のNYダウは前日比443.48ドル安の8695.79ドルで取引を終えた。７日発表
の10月の雇用統計で非農業部門雇用者数が急減するとの警戒感が強まったこと
や、シスコが08年11月-09年1月が前年比で５-10％の減収になると慎重な見通
しを示したことで、企業の設備投資が減少しているとの見方が強まったことが
嫌気された。
NY円相場は小幅続伸し、前日比20銭円高・ドル安の1ドル＝97円70-80銭で取引
を終えた。円は対ユーロでも大幅続伸した。前日比２円55銭円高・ユーロ安の
1ユーロ＝124円25-35銭で終えた。
米国株の下落、円高が嫌気され、前場の東京株式市場は売りが先行した。昨日、
業績の大幅下方修正したトヨタ（7203）は3310円前日比500円安のストップ安
売り気配となり、前場は値が付かなかった。だが、相場全体としては売り一巡
後は下げ渋り、下げ幅を前引けにかけ縮小させて取引を終えた。
後場に入ると、CME Globexで米株価指数先物が堅調に推移していることや、GP
IF（公的資金）の流入観測が市場の一部で囁かれたことで、買戻しが加速した。
日経平均先物12月限は13時31分には8870円前日比70円高まで上昇した。しかし、
その後、週末要因も重なり手仕舞い売りに押された。為替が円高に振れると株
先が買われ、円安に振れると株先が売られるという展開で、為替に対して非常
にセンシティブな状態だった。なお、「トヨタ・ショック」を引き起こしたト
ヨタ（7203）は3460円前日比350円安で取引を終えた。
東証33業種では、値上がりは倉庫・運輸の１業種のみ。一方、輸送用機器、鉱
業、鉄鋼、非鉄金属、ガラス・土石、ゴム製品、海運、卸売、パルプ・紙、電
気機器、精密機械、石油・石炭製品、化学、機械、建設、不動産、保険、繊維
製品などが値下がりした。
個別では、東証一部の値上がり率トップは不二家（2211）、２位はドワンゴ（
3715）、３位はメガネトップ（7541）。一方、値下がり率トップはシルバー精
工（6453）、２位はフオスター電機（6794）、３位はアゼル（1872）。
個別銘柄動向は以下の通り
不二家(2211)、山崎製パンの連結子会社観測が買い材料
151円 27円高
７日付け日本経済新聞は、「製パン最大手の山崎製パン(2212)は経営再建中
の不二家を買収し、連結子会社にする方針を固めた。出資比率を現在の35％か
ら50％超に引き上げる。2007年に不二家で消費期限切れ原料の使用が発覚、業
績が悪化したのを機に関係を深めたが、原料高などで不二家の収益回復が遅れ
ている。傘下に収め立て直しを急ぐ。７日に発表する。山崎パンが11月中にも
不二家の第三者割当増資を引き受け、70億円程度を追加出資する手法が有力
だ。」と報じた。これが買い材料になった。
ドワンゴ(3715)、自己株式取得を好感
125000円 17000円高
６日、自己株式取得を発表した。これが好感された。取得しうる株式の総数
上限は20000株(発行済株式総数に対する割合10.1％)、取得価額の総額上限は2
8億円、取得方法は市場取引、取得期間は08年11月14日から09年１月13日。同
時に、08年９月期通期連結業績の下方修正を発表した。売上高は従来の268億
円を249億7000万円へ、営業利益は同４億円を１億円へ、経常利益は同４億円
を１億円へ、当期純損益は同トントンを17億1000万円の赤字へ、それぞれ下方
修正した。ゲーム事業において、個別タイトル毎の大きなマイナスはなかった
ものの、全般的な販売計画本数の未達、さらにポータル事業において、「ニコ
ニコ動画」のプレミアム会員数の計画未達などにより、07年11月13日に公表し
た予想を下回る見込み。配当については、前回予想発表時どおり年間2000円を
予定している。
メガネトップ(7541)、通期連結営業・経常利益の上方修正を好感
783円 100円高のストップ高買い気配
６日、09年３月期通期連結業績のうち、営業利益と経常利益の上方修正を発
表した。これが好感された。売上高は従来の459億円を455億円へ下方修正し、
当期純利益は同22億9000万円を据え置いたが、営業利益は同41億4000万円を42
億円へ、経常利益は同41億円を42億円へ、それぞれ上方修正した。当第２四半
期累計期間の連結業績は、売上高については、新設店舗の計画未達等により予
想を下回った。利益は、販売費及び一般管理費を計画内に収めたことにより予
想を上回った。通期の連結業績は、新設店舗の計画見直し等により、売上高に
ついては、当初の予想を下回る見通し。利益は、第２四半期累計期間の業績が
期初予想を上回ったことから、下期減収による利益額の減少を補って、営業利
益及び経常利益は微増となる見通し。また、08年９月30日現在の株主名簿に記
載された株主を対象とし、09年３月期中間配当金を１株当たり普通配当６円に
記念配当20円を加え合計26円とすると発表した。期末配当予想は６円で、年間
32円となる。前期は中配６円、期末６円、年間12円。
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若林栄四のプロフィール
1966年、京都大学法学部卒業。東京銀行（現、三菱東京UFJ銀行）入行。同行
シンガポール支店為替課長、本店為替資金部課長、ニューヨーク支店為替課長
を経て、85年よりニューヨーク支店次長。1987年、勧角証券（アメリカ）執行
副社長。1996年末退職。歴史観に裏づけされた洞察力から生み出される、内外
金融市場全般に亘る鋭い相場大局観及び問題の本質を把握し明確に語りきる同
氏の姿勢は、日本国内に限らず海外のプロフェッショナル・機関投資家・ファ
ンド・マネジャーの間でも注目されている。
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★ 今後の相場イメージ（主力株）
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来週は、14、15日に米ワシントンで開く緊急首脳会合（金融サミット）に先立
ち、13日に財務相会合が開かれる見通しだ。金融サミットには、日米欧の主要
国、ロシアやサウジアラビア、中国、インドネシアなどの新興国の計20カ国が
参加する。14日にホワイトハウスで開く夕食会で開幕し、15日にブッシュ大統
領が声明を発表する日程となっている。世界的な金融危機と景気悪化の負の循
環を断つべく、市場にインパクトを与える政策協調の合意が出てくるのかがポ
イントだ。
また、米国の追加景気対策の行方も注目材料。５日、民主党のペロシ下院議長
は、来年１月にオバマ新政権が発足する前に、景気対策の実現を目指している。
下院は失業保険の拡充などを柱とする610億ドル規模の法案を可決しており、
議長は17日ごろに再開する現体制の議会で「上院の共和党が取り上げてくれる
と期待する」と述べたという。オバマ政権発足前に景気対策打たれるようなら、
米国株式市場に一定の下支え効果が期待できる。この追加対策に関して米議会
が前向きな対応をみせるようなら、米国株式市場では期待感から反発機運が高
まるだろう。
さらに、経営が急激に悪化しているビッグスリーへの米政府の支援内容等も重
要だ。ＧＭなどビッグスリーの経営トップは６日、ペロシ下院議長と会談し、
政府による金融支援の拡大を正式に要請した。既に決まっている250億ドルの
環境対応車投資向け低利融資の支援額倍増、財務省やＦＲＢによるつなぎ融資
などの案が浮上しているようだが、もう一段踏み込んだ支援策が必要だろう。
全米自動車労組（ＵＡＷ）に近い民主党は上下両院を制している上、オバマ次
期大統領は、自動車産業への支援拡大に前向きである点はビッグスリーだけで
なく、米雇用にとって朗報だ。
日米欧で利下げが相次ぎ、金融政策は着々と市場の期待する方向で動いている。
銀行間取引も正常化しつつある。さらに、財政悪化を懸念して慎重だったドイ
ツ政府が、総額500億ユーロの景気対策を閣議決定した。法人税や自動車税の
軽減などが柱で09年から実施する。70年代の石油危機以来、ほぼ30年ぶりの本
格的な財政出動だ。欧州連合（ＥＵ）で最大の経済力を持つドイツが景気の下
支えに乗り出すことは、欧州景気下支えに寄与する見通しだ。
なお、ＩＭＦは６日、先進国経済は第２次世界大戦以来のマイナス成長となる
公算が大きいとした。09年の世界成長見通しは2.2％とし、10月時点から0.8％
ポイント引き下げた。ＩＭＦが、これまでの政府対応は役立っているが、さら
なる対応が求められると指摘しているように、政策当局が矢継ぎ早に適切な政
策を打たないと、景気減速、株価下落の連鎖を断つことは難しい。だが、来週
に関しては、金融サミットもあり、政策期待が盛り上がり易いため、堅調な相
場を想定する。日経平均の想定レンジは7900円〜9000円程度。
（株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏）
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★ 相場概況（新興市場）
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７日の新興３市場は高安マチマチ。東証マザーズ指数は反発したが、日経ジャ
スダック平均、大証ヘラクレス指数は２日続落した。本日ジャスダックに新規
上場したオーウイル（3143）の初値は公募価格450円を7.1％下回る418円。高
値は435円、安値は404円、終値は432円。出来高は26万400株だった。
個別では、新東（5380）、セイクレスト（8900）、デジタルアドベンチャー（
4772）、パワーアップ（3044）、オックスホールディングス（2350）、インス
パイアー（2724）、ディア・ライフ（3245）、セプテーニＨＬＤＧＳ（4293）、
ビーエスピー（3800）、ラ・アトレ（8885）、ジェーソン（3080）、ユナイテ
ッドテクノロジーＨＤ（2146）、プラネックスコミュニケ（6784）などの値上
がりが目立つ。
一方、ヒューネット（8836）、三信建設（1984）、ＭＡＧねっと（8073）、ク
レックス（7568）、ＭＣＪ（6670）、ダイナシティ（8901）、トーヨーコーケ
ン（6352）、大井電気（6822）、田中精密工業（7218）などの値下がりが目立
つ。
個別銘柄動向は以下の通り
新東(5380)、自己株式取得を好感
129円 30円高のストップ高買い気配
６日、自己株式取得を発表した。これが好感された。取得する株式の総数上
限は40万株(発行済株式総額(自己株式を除く)に対する割合 9.63％)、取得価
額の総額上限は6000万円、取得の日程は08年11月７日〜08年12月26日。同時に
09年６月期第1四半期の連結業績を発表した。より一層の販売促進に努め、Ｆ
形瓦・Ｓ形瓦は増収となった。Ｊ形瓦は昨年実績を下回ったものの、売上高は
22億8000万円と前年同期比7.5％の増収を確保した。利益面では、原材料費上
昇に伴う価格転嫁が浸透し始めたこと、生産の歩留り率の改善および出荷業務
の効率化等に努めた結果、燃料価格の高騰により売上総利益は低下したものの、
営業利益700万円、経常利益300万円、四半期純利益300万円と増益となった。
セプテーニＨＤ(4293)、09年９月期大幅増収増益見通しを好感
83100円 10000円高のストップ高買い気配
６日、09年９月期通期連結業績予想を発表した。大幅増収増益見通しが好感
された。売上高は380億円(前期比23.8％増)、営業利益は15億円(同33.3％増)、
経常利益は15億円(同48.5％増)、当期純利益は８億円(同41.9％増)の見通し。
グループの中核であるネット広告事業においては、アカウント営業体制の強化
やモバイル広告の拡販等を通じて市場シェア拡大に一層注力していく。一方で、
組織力の強化や業務効率の改善等により生産性の向上を図ることで、前期(08
年９月期)において大幅に改善した収益性についても両立する。また、インタ
ーネット関連事業は、コンテンツ分野における差別化戦略の推進やテクノロジ
ー分野におけるサービスの高度化を通じて成長を加速させ、利益ドライバーと
しての存在感を高めていく。今期より新たに事業分野に加わるコマース事業に
ついては、積極的な広告宣伝活動による新規顧客の開拓等通販事業としての基
盤づくりを行うとともに、ＥＣモデルへの発展に向けた布石を打っていく。ま
た、増配を発表した。前期の１株当たり800円を900円にする予定。
ビーエスピー(3800)、自己株式取得と記念配実施を好感
850円 100円高のストップ高買い気配
６日、自己株式取得と記念配実施を発表した。これが好感された。取得する
株式の総数上限は10万株(発行済株式総数(自己株式を除く)に占める割合2.35
％)、取得価額の総額上限は１億円、取得期間は08年11月10日〜08年12月22日。
09年３月期の期末配当予想を従来の普通配当28円に、記念配当15円を加え、43
円に増額修正することとした。これにより、09年３月期の１株当たり年間配当
額は、中間配当28円を含めて71円となる予定。第２四半期累計期間の売上高は
21億5200万円(前年同期比2.4％減)。利益については、７月より開始した経費
合理化運動による全社規模の経費削減、オフショア開発拠点である中国・上海
の連結子会社、備実必(上海)軟件科技有限公司(以下、BSP 上海)の活用拡大に
よる開発費用の低減等に努めたが、中核事業であるプロダクト事業売上が減少
したことなどによって、営業利益は３億7200万円(同10.8％減)、経常利益は４
億1000万円(同11.1％減)。四半期純利益については、BSP プリズムの吸収合併
に伴う繰越欠損金の影響によって法人税等の税金費用が減少したことにより、
２億8600万円(同21.2％増)だった。09年３月期の通期見通しについては、前回
(08年８月７日)発表した予想数値から変更はない。
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★ 今後の相場イメージ（新興市場）
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７日のＩＰＯレシオは前日の142.11から50.27ポイント低下して91.84となった。
低下は２日連続で、２日間の低下幅は138.22ポイントと急落となった。
ＩＰＯレシオ５日移動平均線は137.85と、こちらは５日連続の上昇だ。ＩＰＯ
レシオが５日移動平均線を下回り５日移動平均線の上昇ピッチが鈍化している
ため、直近ＩＰＯ市場は調整色を鮮明にしていくことが予想される。
直近ＩＰＯ銘柄群の殆どが公募価格・初値を大きく割り込んでいる。需給は非
常に悪い。また、出来高も総じて低調で、投資家の人気が離散した公算が大き
い。さらに、新たに出てくる銘柄群の業容は地味なものばかりで、新興市場銘
柄の魅力の高成長期待を抱き難いものが多い。初値の公募価格割れも恒常化し
ており、直近ＩＰＯ市場の人気は当分の間、盛る上がることはないだろう。
一方、３市場売買代金は前日から７億円減少して317億円となった。本日は日
経平均が3.55％下落する中、マザーズ指数が1.23％上昇した。日経ジャスダッ
ク平均は0.62％、大証ヘラクレス指数も1.11％の下落にとどまっている。日経
平均に比べ、相対的な値持ちの良さがここにきて目立っている。
また、本日は週末で主力株がトヨタ・ショックで崩れる中、売買代金は若干減
少したとは言え、300億台をキープした。売買代金が今後、400億円、500億円
と増加しない限り、新興市場の先高観が強まることはないだろう。
しかし、外部環境の不透明さが払拭できず、輸出関連株を買い難くなる状況下、
内需系銘柄の多い新興市場に資金が流入してくる環境は整いつつあるとみてい
る。
（株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏）
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★ ＩＰＯ情報
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★ 編集後記
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10月第５週（10月27—31日）の投資部門別売買動向では、外国人が３週連続で
売り越しました。売越額は4220億円と３月第２週の9226億円以来の高水準でし
た。一方、信託銀行は4040億円買い越しました。10月第３週の2658億円を上回
り今年最大規模となりました。個人も６週連続の買い越しです。買越額は738
億円でした。ちなみに、10月月間では外国人投資家は２カ月連続で売り越しと
なり、売越額は１兆696億円と１兆円を超えました。逆に、個人は２カ月連続
で買い越し、買越額は9927億円でした。外国人の売りを、ほぼ全て、個人が買
い向かった格好です。また、日経平均先物とＴＯＰＩＸ先物の投資部門別売買
動向では、外国人が４週連続で売り越しました。売越額は659億円で、前週の3
330億円に比べ減少しました。一方、先物の最大の買い主体は信託銀行で、買
越額は1252億円と６月第２週1684億円以来の高水準となりました。おそらくこ
れがＧＰＩＦ(公的資金)とみられます。いずれにせよ、現物、先物共に、外国
人の売りが止まらない限り、日経平均の上値余地は限定的ですね。
（藤井英敏）
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