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「カブ知恵」発、個人投資家向け株式情報 2008年6月2日発行
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★ 目次
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★ 各種株価指数の状況
★ 相場概況（主力株）
★ 今後の相場イメージ（主力株）
★ 相場概況（新興市場）
★ 今後の相場イメージ（新興市場）
★ 出来高を考慮した翌日のデイトレ用監視銘柄
★ ＩＰＯ情報
★ 編集後記
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★ 各種株価指数の状況
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日経２２５ 14440.14 101.6 0.71％
ＴＯＰＩＸ 1425.1 16.96 1.2％
日経ＪＡＳＤＡＱ 1534.53 6.83 0.45％
Ｊ−Ｓｔｏｃｋ 1418.73 15.19 1.08％
マザーズ 669.69 17.34 2.66％
ヘラクレス 1060.84 12.46 1.19％
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★ 相場概況（主力株）
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２日の日経平均は前週末比101.60円高の14440.14円、高値は12時38分の14461.
03円、安値は９時34分の14189.97円。東証一部の売買代金は２兆7828億円、値
上がり銘柄数は1018銘柄、値下がり銘柄数は586銘柄、変わらずは114銘柄だっ
た。
前場寄り付き直後は、日経平均は30日までの２日間で629.1円急騰したことも
あり、利益確定売りが出た。短期的な高値警戒感も強かったことで、やや下げ
幅が拡大した。しかし、売り一巡後は徐々に押し目買いや売り方の買戻しが入
り、急速に切り返した。
後場に入ると香港ハンセン指数や上海総合指数の上場などが好感されて上げ幅
を拡大した。しかし、日経平均で14400円台半ばでは利益確定売りも出て、高
値圏で、強含みのもみあいとなった。
債券先物は133円92銭前週末比53銭安だった。安値は10時30分の133円54銭で、
下げ渋ったとは言え、引き続き、「債券先物売り＋株価指数先物買い」が入っ
ていたと観測される。
東証33業種では、証券、商品先物、保険、銀行、海運、電気機器、パルプ・紙、
輸送用機器、パルプ・紙、機械、非鉄金属、ゴム製品、卸売、鉄鋼、小売など
24業種が値上がりした。一方、そのた製品、医薬品、金属製品、精密機械、情
報・通信、電気・ガスなどが値下がりした。
個別では、東証一部の値上がり率トップはFDK（6955）、２位はエネサーブ（6
519）、３位は古河電池（6937）。一方、値下がり率トップはキーコーヒー（2
594）、２位はゼファー（8882）、3位はSRIスポーツ（7825）。
個別銘柄動向は以下の通り
FDK（6955）、郵便事業会社の電気自動車切り替えが刺激材料
175円 38円高
２日、「日本郵政グループの郵便事業会社は今年度から、所有するすべての
自動車（約２万1000台）を電気自動車に切り替えていく。環境問題が深刻に
なっているほか、ガソリン価格が急上昇したこともあり、他の民間企業に先
んじて切り替えを進める。全国の主な郵便局に電気自動車用の急速充電装置
を設置する方針で、一般の利用者が使えるようにすることも検討している。
自動車メーカーの開発競争を加速させるとともに、充電所の整備が進めば電
気自動車の普及を後押ししそうだ。」と報じられた。これで、同社を含む電
池関連銘柄が動意づいたと観測される。なお、同社は３月28日、他の45V定
格のキャパシタモジュールと比べ、小型でありながらエネルギー容量が約３
倍と大きく、80℃の高温環境下の使用にも対応できる大容量キャパシタモジ
ュール「ＥＣＭ４５シリーズ」を開発したと発表した。
エネサーブ（6519）、TOB価格609円にサヤ寄せ
497円 80円高のストップ高買い気配
30日、大和ハウス（1925）は、エネサーブに対する公開買付けの開始を発表
した。完全子会社化することを目的とする。TOB価格は１株当たり609円。本
日はこれにサヤ寄せするべく上昇している。買い付け期間は、08年６月10日
（火曜日）から08年７月22日（火曜日）まで（30営業日）。エネサーブ株は
ＴＯＢ成立後に東証１部と大証ヘラクレスを上場廃止となる見込み。東証と
大証はエネサーブ株を30日から監理銘柄（確認中）に指定すると発表した。
今後、エネルギー・環境関連事業において、より一層緊密に連携することに
より事業シナジー効果を追求していくためには、緊密な連携を容易に実行し
うる最適な資本関係を形成することが望ましいと判断し、完全子会社化を行
うという。
木村化工機（6378）、重工の仏アレバ向け原発機器供給が買い手掛かり
1274円 140円高
２日、「三菱重工業は原子力発電関連大手の仏アレバ向けに原発機器を供給
する。まず原子炉容器を、アレバが建設する一部の原発向けに納入する。原
発の新設計画が世界中で相次いでおり、機器・設備の安定調達が課題となっ
ている。両社はすでに中型原子炉の開発や原発燃料分野で提携しているが、
機器供給まで協業関係を広げ、受注拡大に備える。」と一部報じられた。こ
れが買い手掛かりになったと観測される。
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若林栄四のプロフィール
1966年、京都大学法学部卒業。東京銀行（現、三菱東京UFJ銀行）入行。同行
シンガポール支店為替課長、本店為替資金部課長、ニューヨーク支店為替課長
を経て、85年よりニューヨーク支店次長。1987年、勧角証券（アメリカ）執行
副社長。1996年末退職。歴史観に裏づけされた洞察力から生み出される、内外
金融市場全般に亘る鋭い相場大局観及び問題の本質を把握し明確に語りきる同
氏の姿勢は、日本国内に限らず海外のプロフェッショナル・機関投資家・ファ
ンド・マネジャーの間でも注目されている。
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★ 今後の相場イメージ（主力株）
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2日の日経平均は３日続伸となった。この３日間の上げ幅は730.7円に達し
た。非常に強い動きとなっている。外部環境が落ち着いた上、債券市場から
株式市場への資金流入が継続しているためとみられる。
基本的には、原油価格の騰勢が一服すれば、これが米国株上昇とドル高につ
ながり、東京株式市場のポジティブに作用する。逆に、原油価格の騰勢が再
び強まれば、米株安、円高となり、東京株式市場は調整しよう。
一方、国内では、債券先物と株価指数先物の需給関係に引き続き注目してお
く必要がある。30日は特殊要因で債券先物は後場上昇した。しかし、当面は、
債券先物が買い戻されれば、株価指数先物は売られ、逆に、本日のように債
券先物が売られれば、株価指数先物が買われるという関係が継続しよう。
なお、前場の寄り付き前は、米国市場等の外部環境を織り込んだ動きとなる
だろう。
しかし、ひとたび相場が始まったら、（終わった）外部環境は無視して、債券
市場動向と東京外国為替市場の円相場の動きだけに集中したい。
円安、債券安なら株価指数先物は買われ、円高、債券高なら株価指数先物は
売られるという単純な動きを想定した戦略で臨むべき局面と考える。複雑に
考えず、需給動向だけに集中して、CTAの動きに乗っかるのが今はベストチ
ョイスとみている。
（株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏）
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★ 相場概況（新興市場）
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２日の新興３市場は全面高。前週末の地合い好転を引き継いで朝方から堅調だ
った。日経平均が後場に上げ幅を拡大すると新興市場にも買い安心感が広がっ
た。日経ジャスダック平均は３日続伸。ジャスダック市場の売買代金は概算で
202億円、３日連続で200億円を超えた。東証マザーズ指数は３日続伸、大証ヘ
ラクレス指数は反発した。
個別では、アプレック（8489）、ホッコク（2906）、大新東（9785）、ビズネ
ット（3381）、ヒーハイスト精工（6433）、イー・キャッシュ（3840）、ジョ
ルダン（3710）、テリロジー（3356）、日本通信（9424）、ラクーン（3031）、
ライフフーズ（3065）、UBIC（2158）、ラ・パルレ（4357）、フクシマフーズ
（2921）、ディー・ディー・エス（3782）、大日光エンジニアリング（6635）
などの値上がりが目立つ。
一方、T・ZONEホールディングス（8073）、五洋インテックス（7519）、オー
ビス（7827）、ヒューネット（8836）、オー・エイチ・ティー（6726）、LTT
バイオファーマ（4566）、トリケミカル（4369）、駐車場綜合研究所（3251）
、サイバーファーム（2377）、GDH（3755）などの値下がりが目立つ。
個別銘柄動向は以下の通り
アエリア(3758)、自己株式取得を発表を好感
150000円 11000円高
30日、自己株式を取得することを発表した。これが好感された。取得株式総
数2000株(上限)(発行済み株式総数(自己株式を除く)に対する割合3.36％)で、
株式取得価額の総額は、４億円(上限)。取得する期間は、08年６月２日から
08年７月31日まで。なお、３月31日に発表した自己株式取得は、買付株式数
72株(取得株式総数2000株(上限))、買付総額1164万3000円(株式取得価額総
額４億円(上限))、買付期間08年４月１日から08年５月30日、だった。
パシフィックネット(3021)、09年５月期業績、税引利益が今期予想比22％増
との観測報
63400円 2300円高
31日、「中古パソコン販売を手掛けるパシフィックネットの2009年５月期の
単独業績は、税引き利益が今期連結予想比22％増の１億7000万円程度となり
そうだ。主力の中古パソコン販売が卸売業者向けに伸び、ガソリン高騰で膨
らむ物流費を吸収する。配当性向30％をメドとして配当するため、年間配当
は300円増の2000円前後とする公算が大きい。」と一部報じられた。 これが
好感された。
精工技研（6834）、高出力光を連続発振できる緑色ファイバーレーザーを開
発
2365円 115円高
２日、「精工技研などは、極短時間パルス（断続的な光）で10ワットの高出
力光を連続発
振できる緑色ファイバーレーザーを開発した。従来の緑色レーザーに比べ出
力が最大５倍で、1000時間同じ出力で安定的にレーザーを照射できる。発熱
しにくいなどの特徴から幅広く加工用の用途が見込め、特にシリコンウエハ
ーを誤差の少ない形で切断しやすくなるという。」と一部報じられた。これ
が買い材料視された。
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★ 今後の相場イメージ（新興市場）
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2日のIPOレシオは前週末の85.71から4.94ポイント低下し、80.77だった。
低下は３日ぶり。IPOレシオ５日移動平均は81.04と、こちらは11日連続低
下した。
IPOレシオが反発基調で、上方に位置する５日移動平均線とのスプレッドが
縮小していたことから、本日は、いよいよ、５日移動平均線を上方ブレイク
し、直近IPO市場の反発入りか、と期待したが、逆に、５日移動平均線に撥
ね返された格好となった。
仕切り直しだ。
しかし、５日移動平均線は11日連続で低下している。日柄的な調整は十分と
の認識に変更はない。
また、３市場売買代金は前週末から76億円減少して683億円となった。活況
の目安となる1000億円を下回り、且つ、売買代金が減少している。
短期資金は一向に新興市場に流入していない。だが、主要な株価指数は上昇
している。東証一部の主力株が堅調なため、現在レベルでは売り需要より、
買い需要の方が若干多いことが寄与しているのだろう。
しかし、個人投資家の関心は値動きの良好な東証一部の主力株や電池関連、
原発関連などの材料株に集中し、新興銘柄は、基本、物色の蚊帳の外という
状況だ。
売買代金が盛り上がらない中では、新興の先高観が強まることはない。東証
一部の騰勢が一服するまでは、新興市場の閑散相場は今しばらく続くとみて
おいた方が良さそうだ。
（株式会社カブ知恵 代表取締役 藤井英敏）
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★ ＩＰＯ情報
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★ 編集後記
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今日は、「日本郵政グループの郵便事業会社は今年度から、所有するすべての
自動車（約２万1000台）を電気自動車に切り替えていく。環境問題が深刻に
なっているほか、ガソリン価格が急上昇したこともあり、他の民間企業に先
んじて切り替えを進める。」との報道を受け、リチウムイン電池等、バッテリ
ー関連銘柄群が火柱を上げました。このような動きをみると、個人投資家が
市場に本当に帰ってきたんだなと、しみじみ感じます。相場の体感温度が上
がることでしょう。
（藤井英敏）
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